シニアは65歳以上
私も高齢者の仲間入りとなり、そろそろシニア割引を受けることができる年齢になる。シニア割引は、おおむね60歳以上か65歳以上が対象となるから、私でいうと5年後、10年後ということになる。おそらくあっという間だろう。
店舗や自治体によって対象年齢が違うようだが、映画、カラオケ、ドラッグストアあたりは60歳以上というのが多く、博物館・美術館や動物園、また各種鉄道などは65歳以上というのが多いようだ。ちなみに、はま寿司は「65歳以上、平日利用で一人50円の割引」で、スシローは「60歳以上、1会計につき1回、会計金額から5%割引」である。
しかし、これから高齢者はますます増えていくから、これらの割引対象年齢は、70歳以上とか75歳以上とか、どんどん上がっていくだろう。そもそもシニア割引の「シニア」という言葉が、昔は60歳以上という感覚だったが、今は65歳以上というのが妥当ではないだろうか。
高齢者ゆえの問題
まだ定年は60歳という職場が多い（７割程度）らしいが、2025年4月から高年齢者雇用安定法により、雇用者は65歳まで雇用機会を確保することが義務付けられている。よって、基本的には65歳まで働くことになるから、やはりリタイヤした65歳からが「シニア」というのが相応しい。（国も高齢者は65歳以上と定義している。）
このような割引は社会の活性化にもつながり、店側としても利用が増えて売り上げがアップするため、割引分の費用はペイできると思うが、そもそも高齢者は医療や介護で言わばいるだけで金がかかる。
また、金の問題だけではなく、上級国民だなんだと話題になった交通事故など、高齢者のアクセルとブレーキ踏み間違えなどによって、子供や若者が命を落とすというような悲劇も幾度となく繰り返されているように、高齢者ゆえの問題は多い。
時給自足
そこで、私が提案するのは、老人をどこかに集め独立採算制を敷き、時給自足させる「ゆ～とぴあ」政策である。65歳以上の高齢者は人口のおよそ3割、3600万人程度というから、九州でいいだろう。いや、さすがに九州では影響が大きいから、四国にしよう。
65歳になったら日本国民はすべからく四国へ行くべし。そこで高齢者だけでうまくやってもらう。これなら事故を起こしても若い命が失われることはない。また、医療費がひっ迫すれば自分たちでうまく按排してもらう。これで高齢者問題は一気に解決する。
あまりに酷い、これじゃ「うばすてやま」じゃないかと言われるかもしれないが、そんな人には「楢山節考」を読んでみてほしい。（私も読んだことはないけど。）まあ、この「ゆ～とぴあ」政策は極端に過ぎるし、もちろん冗談だが、私なら若者の邪魔になるくらいなら自ら進んで「四国まいり」をする。
